会社の方針や経営理念が社員に浸透しない理由/具体的な伝え方について

人材と人財

「経営理念を社員に浸透させたい」

経営理念や方針等は、社員が同じ方向に進むための重要な指針です。その中で、理念の浸透に苦労されている経営者や人材育成の担当者もいらっしゃいます。

引用:https://mitsucari.com/blog/corporate_philosophy_sympathy/

ミツカリさんのアンケート結果によると、「そうは思わない」という項目が53%を占め、従業員の半数以上が理念に共感できてないという結果がでました。しかし、社員が前向きに仕事に取り組むことを前提にしつつ、会社の理念を理解してもらうことはそれほど難しくありません

そこで当記事では、社員やスタッフに自分が働く会社の理念や方針を意味ある形で浸透させる方法についてご紹介します。いま現在、お困りの方は記事をお読みいただくことで、ご自身の会社組織に合う経営理念の伝え方が見えてくるでしょう。

理念に共感できない理由

そもそも企業理念を従業員が知らない、覚えていないということが挙げられます。企業によっては従業員に分かりやすく明文化されておらず、経営層も発信をしない。このような状況だと従業員が理念に関心を持てないのは当たり前のことです。

そして、理念基づいた体制・制度になっていないなければ、従業員は日頃から理念を意識して働くことは難しいでしょう。

経営理念に対する社員の思考を理解する

時代の移り変わりとともに、ビジネススタイルの変化や従業員の価値観も常に変化してきました。特にインターネットが普及したことで、価値観の多様性が加速していることも大きく影響しています。

やはり会社側としては、従業員たちに自分の働く会社の理念を浸透させたいと思っています。ただ単に出社して働くのではなく、会社の理念を踏まえた上で仕事に取り組んでもらいたいものです。

ただ理念や方針を伝えるのではなく、働く方たちの思考を知った上で浸透させることが非常に大切です。

会社の理念が自分のメリットと一致すること

本能的には働く方たちは、自分の将来安全性を優先するものであり、まずは経営理念が「これは世の役に立てるし自身としても腑に落ちるな、であれば会社の方向性は間違いないし将来は明るいな、ということは自分の将来も明るいな」といった納得感のある企業理念であることがまずは前提になります。

そうでなければ、与えられた仕事に手を抜かず、どちらかといえば前向きな従業員でも、日頃から会社の理念や方針を踏まえて行動してくれるとは限らないといったことや、それぞれが「自分の生活を営むために働いている」意識ばかりが優先され、会社の方向性まではあまり重要視してしないといったことになります。会社に貢献しようという意識よりも自分の生活を守ったり、より良いものにしようとする方々が大勢を占めることになってしまいます。

一人一人に浸透させるよりも効率よく伝える

従業員たちに経営の理念や方針を浸透させるのはとても大切ですが、うまく浸透しないという状況に困っていることは多いでしょう。現代の価値観の多様性に加え、人数が増えるほど全員に浸透させることは困難になります。

納得感のある経営理念に磨きあげた上で、より効率的に浸透されるためには、まずは一人一人に浸透させることよりも、理念や方針を社内の空気感として浸透させるイメージのほうが定着しやすい傾向にあります。

キーパーソンとなる人材から理念を浸透させる

理念を文章としては理解しても、体現できるほどの意識づけとなると簡単ではありません。ですから、一人一人に理念を浸透させようとするよりも、キーパーソンとなる社員に理解してもらうことが効果的です。

  • ①組織全体の方向性を示す→社長、役員など
  • ②各部署の全体の指揮→部長、課長などの管理職
  • ③プロジェクトのけん引→プロジェクトリーダー

通常、①の方たちは会社の理念を日常的に意識できています。ですから、大きな視野で理念を理解している①が、各部署の主要な人材となる②や③の方たちと密にコミュニケーションを取り、理念の共有を心がけます。

そして理念を理解した②の方たちが、大きな視野とともに現場の目線で理念を社員に浸透させていきます。日常的に関わる人だからこそ伝わりやすく、現場レベルでの理念に噛み砕くことも大きなポイントです。

経営理念を浸透させる具体的な方法

では具体的に、どのような方法で会社の理念や方向性を浸透させれば良いのでしょうか。まず大切なことは、各ポイントとなるキーパーソンをリストアップします。そしてコミュニケーションを図りながら、焦らずに伝えていくことが大切です

まずはポイントとなる社員の視座を高めることで、理念を会社全体に浸透させやすくなります。

もう1つのやり方としてコミュニケーションツールを使って、社長自らが発信をする方法があります。1対多数で即時伝えられる時代になっていますので、ダイレクトに会社の具体的な取り組みと経営理念のつながりを含めて発信することも有効です。

定期的なコミュニケーションで理念を再認識

朝礼や定例のミーティングなど、定期的なコミュニケーションは意識づけには最適です。

  • 社長、役員:朝礼や定期的な集会など
  • 各リーダー:朝のミーティングなど

一度伝えたら終わりではなく、繰り返し伝えながら理念を共有することがポイントです。次第に会社全体が理念や方針を本質から理解できるようになります。

給与の仕組みを理解してもらう

理念や方針を浸透さるためには「働く」意味を理解するとより深く浸透します。

多くの従業員は「会社にいれば、会社から給料がもらえる」と認識しています。しかし実際には、会社から給料がもらえるわけではありません。会社の収入源は小売業ならエンドユーザーであり、製造業なら取引先です。その一部が従業員の給与になっているのですから、給料の出元は会社ではなく取引先やお客様になります。

本来の会社の仕組みを再認識してもらうことで、仕事への意義が深まり、会社が掲げる理念や方針が本質的に浸透しやすくなるのです。

行動と失敗を経験させて意欲的になってもらう

従業員の意識を高めるためには、社員の成長も欠かせない要素です。そして長のためにはたくさんの行動と同時に、失敗からの学びも非常に大切です。

ですから会社や上司がある程度の失敗を許容し、行動させてあげるような風土を作りましょう。すると次第に社員は仕事に対して意欲的な姿勢になり、自然と理念や社風を理解するようになります。

会社の方針や経営理念が社員に浸透しない理由

会社や組織の運営のためには、すべての従業員にとって方向性となる理念や方針はとても重要です。まずは全員が理解できるものではないという前提に立って伝えていくことが大切です。

そして当記事でご紹介した通り、一人一人に伝えると同時に、理念を感じられる空気感を作るほうが効率的、且つ効果的に浸透しやすくなります。

コミュニケーションツールの中で日常の具体的行動が企業理念に沿ったものかどうかといった評価を簡単にできる仕組みがあれば、経営理念がもっと身近なものになっていくでしょう。

そして、社内に理念が浸透した状態を保つことで、後から加わる従業員たちにも自然な流れで理念が伝わっていくような風土ができあがるのです。

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人材と人財組織論
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